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忖度無し！お勧めブランディング支援・コンサル会社8選《中堅・中小企業向け》

記事監修：松井 寛志
ブランディングテクノロジー 株式会社
経営戦略室 クリエイティブディレクター
一般社団法人 ブランド・プランナー協会　代表理事
毎月ブランディング担当者様のための相談会を行っています！《詳細》

ブランディング支援会社は数多く存在し、無形のサービスでもあるため各社の違いが分からない―という方は多いのではないでしょうか。さらに各社の得意分野やサポート範囲が明確に示されていない場合も多く、似たような実績やサービス内容の中から「何を基準に選べばいいのか」がわからず比較が難しいという声もよく聞かれます。

こうした悩みを解消するためにも、本記事では忖度なしで厳選した「おすすめブランディング会社8選」を詳しくご紹介します！各社の強みや提供サービスの特色をわかりやすくまとめているので、限られた予算や人手であっても、自社の魅力を最大限に引き出し、競合との差別化を図るためのヒントとしてお役立てください。

この記事を参考に、自社に合ったブランディング戦略を見つけ、新たな成長のきっかけをつかんでいただければ幸いです。

ブランディング支援会社を選ぶ視点とは

情報収集をしていると「どの会社に依頼するのがベストだろう？」と迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。実際にブランディング支援会社を比較・検討する際には、自社の目的やフェーズ、得意分野や費用感など、いくつかの観点をしっかりと押さえることが大切です。ここでは、中堅・中小企業のブランディング担当者の方にとって重要な比較ポイントを、わかりやすくまとめていきます。

下記の表は、ブランディング支援会社を選ぶときの主な比較ポイントを整理したものです。候補の会社をリストアップしたら、それぞれの軸で評価してみましょう。

チェック表

まずは自社のブランディングの目的や優先順位をしっかり整理したうえで、候補となる支援会社の得意分野や実績をチェックしていきましょう。「プロセス全体を丸ごと任せるのか」「特定の領域だけを専門家に委託するのか」など、自社のリソース状況を踏まえた検討が大切です。

要件が曖昧なまま依頼や見積もりを進めるのではなく、必要なフェーズと不要なフェーズを切り分け、過不足のない依頼にすることで失敗リスクも減らせます。

これらのポイントを押さえて比較選定すれば、自社のブランディングを最大限効果的に進めてくれるパートナーを見つけやすくなるはずです。

おすすめブランディング会社8選

今回は、中堅・中小企業向けにブランディング支援を行っている企業の中から、情報発信、実績、サービス内容、チーム体制などを総合的に評価し厳選した8社をご紹介します。当社もその中に含まれていますが、あくまで公平な視点でフラットに選定を行っています。

１．株式会社パラドックス

画像引用元：株式会社パラドックス公式サイト（https://prdx.co.jp/）

企業や組織の「志」を基軸に、コーポレート・インナー・採用・地域・空間等幅広くブランディングを提供します。数ヶ月単位のプロジェクトで理念を言語化し、ロゴなどのVI（ビジュアル・アイデンティティ）開発や社内浸透まで一貫して支援するのが特徴です。全国に拠点を持ち、海外進出企業や個人のブランディングにも対応しています。

２．株式会社エイトブランディングデザイン

画像引用元：株式会社エイトブランディングデザイン公式サイト（https://www.8brandingdesign.com/）

「ブランディングデザインで日本を元気にする」という理念を掲げ、リサーチからプランニング、コンセプト開発、デザイン制作まで一貫してサポートしています。独自のブランド開発手法「フォーカスRPCD®」や「ブランディングデザインの3階層」モデルを用い、経営戦略から顧客接点まで統一されたブランド構築を推進します。

３．トゥモローゲート株式会社

画像引用元：トゥモローゲート株式会社公式サイト（https://tomorrowgate.co.jp/）

大阪を拠点とし、「お客様」「求職者」「従業員」の三者に響く”オモシロイ企業づくり”を支援しています。経営理念の言語化から組織制度設計、採用戦略の立案まで深く関与し、企業独自のストーリー設計を軸にビジョン実現まで伴走します。特に採用ブランディングに強みを持っています。

４．株式会社セブンデックス

画像引用元：株式会社セブンデックス公式サイト（https://sevendex.com/）

「企業に寄り添い、事業成長にコミットする」を掲げるデザインコンサルティングファームです。UX/UIデザイン、ブランディング、マーケティングを一体的に支援し、デジタル技術やデータ分析を駆使した包括的なブランディング戦略を展開します。IT業界やスタートアップ企業の支援実績が豊富です。

５．株式会社セルディビジョン

画像引用元：株式会社セルディビジョン公式サイト（https://celldivision.jp/）

横浜を拠点とし、企業理念や強みの言語化から、ロゴ、Webサイト、パンフレット、パッケージ制作まで幅広く対応しています。グループ内にWeb制作・映像制作会社を持ち、戦略立案からクリエイティブ制作までワンストップで提供できる体制が特徴で、600社以上のブランディング支援実績があります。

６．株式会社揚羽

画像引用元：株式会社揚羽公式サイト（https://www.ageha.tv/）

「『選ばれる』を強くする、ブランド共創パートナー」として、コーポレートブランディングからインナー、採用、サステナビリティブランディングまで幅広く対応します。企業課題解決のための映像制作やパンフレット等のクリエイティブと戦略設計を一体で支援し、特に会社紹介動画や採用動画といった動画コンテンツ制作に強みがあります。

７．株式会社コンセント

画像引用元：株式会社コンセント公式サイト（https://www.concentinc.jp/）

「デザインでひらく、デザインをひらく」をミッションに、企業や行政の課題解決をデザインの力で支援しています。エディトリアルデザインから情報設計、サービスデザインへと領域を拡大し、特にサービスデザインに強みを持っています。顧客体験設計からUI/UX、コンテンツデザインまで一体的に手がけます。

８．ブランディングテクノロジー株式会社《グループ会社ファングリー》

中堅・中小企業向けのブランディングとデジタルマーケティングを掛け合わせた支援に強みがあります。独自フレーム「ブランドファースト®」を掲げ、企業の「らしさ」を起点としたプランディングを展開。グループ会社ファングリーと連携し、戦略策定からデザイン、コピー開発、メディア制作、広告運用まで専門組織が対応します。※ファングリーはブランディングテクノロジーのグループ会社でブランディング専門組織を有しています。

どのように絞り込んでいくべきか

ブランディングは、短期間の支援だけで完結するものではなく、継続的な取り組みが求められるケースがほとんどです。だからこそ、長く信頼して任せられるパートナーを見極めるためにも、以下の視点を参考に候補を絞り込んでみてください。

1. 実績・事例がフィットしているか

まず「自社の課題や目的に近しい実績があるか」に注目することが重要です。たとえば、自社と業種やターゲット層が近い企業で成功を収めた事例が多いかどうかをチェックしてみてください。有名企業のサポート実績だけでなく、中堅・中小企業の事例が充実している会社であれば、より身近で具体的な戦略を提案してもらえる可能性があります。

2. 提案力・プランニング力があるか

次に「提案力やプランニング力」も大きなポイントです。企業が抱える現状の課題を的確に把握し、そのうえで最適な戦略を提示してくれるかどうかを見極めましょう。戦略立案からデザイン、さらにマーケティング施策まで一貫してフォローできる会社であれば、ブランディングの全体像を統合的に設計しやすくなります。

3. コミュニケーションの質はどうか

また、スムーズなプロジェクト運営には「コミュニケーション体制」が欠かせません。担当者とのやり取りがスピーディーで、修正依頼や要望などにも柔軟に対応してくれるかどうかは、長期的な視点で見ても重要な判断材料です。こまめな連絡や相談がしやすい会社ほど、ブランディングの方向性をブレさせずに進められるでしょう。

4. 企業文化や価値観との相性はどうか

最後に「企業文化や価値観との相性」も見逃せないポイントです。ブランディング会社によって、「デザインを強く打ち出す」「戦略面を徹底する」といった独自のこだわりがあります。自社の方向性や目指したいブランドイメージが、その会社のスタイルと合っているかを見極めましょう。また、担当者との相性やプロジェクトの進め方のスタイルがしっくりくるかどうかも、成功の大きなカギとなります。

本記事の監修

松井 寛志

ブランディングテクノロジー 株式会社
経営戦略室 クリエイティブディレクター
一般社団法人 ブランド・プランナー協会　代表理事

2007年にブランディングテクノロジーに入社。制作部門でデザイナーとして年間100社以上の中小企業様の集客支援を行う。2011年～2013年にかけスマートフォン向けのWebサービスの立上げや、中小企業様向けのブランディングサービスの立上げを経験。
2015年には企業ブランディングの資格認定を行う一般社団法人の設立に関わり、現在は代表理事として運営を行っている。2018年にはそれらの経験を活かし、自社の社名変更及びリブランディングにおけるCI構築を担当。2019年からは社内外のブランド浸透に関わり、ブランドを起点に日々発信活動を行っている。

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