Company会社概要

Company Profile 会社概要

会社概要

社名 ブランディングテクノロジー株式会社 (英語社名:Branding Technology Inc.)
所在地
  • 東京本社
    〒150-0036 東京都渋谷区南平台町15-13帝都渋谷ビル4F・5F
  • 大阪営業所
    〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島3-3-9グランプリ第11ビル8F
  • 名古屋営業所
    〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅3-17-34ナカモビル7F
  • 広島営業所
    〒730-0016 広島県広島市中区幟町14-14広島教販ビル8F
  • 福岡営業所
    〒812-0013 福岡県福岡市博多区博多駅東3-10-15博多駅東アトルビル4F
グループ会社
設立 2001年8月
資本金 9,950万円
決算期 3月
役員構成 代表取締役社長 木村 裕紀
取締役 小川 悟
取締役 野口 章
社外取締役 進 護
監査役 野村 武史
非常勤監査役 中澤 隆
非常勤監査役 山崎 一夫
社員構成 ブランディングテクノロジー単体:193名 ※役員・アルバイト除く
グループ:261名 ※役員・アルバイト除く
事業内容
  • ブランド事業
  • デジタルマーケティング事業
  • オフショア関連事業
主要取引銀行
  • 三井住友銀行
  • みずほ銀行
  • 三菱東京UFJ銀行
  • りそな銀行
証券代行 三菱UFJ信託銀行
顧問税理士 税理士法人 虎ノ門共同会計事務所
顧問弁護士
  • ブレークモア法律事務所
所属団体
  • 特定非営利活動法人 日本顎咬合学会 賛助会員
  • 東京SJCD 賛助会員
  • 日本歯内療法学会 賛助会員
資格 電気通信事業 届出番号 A-14-5572
取引先企業様
  • 株式会社アプラス
  • 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
  • 株式会社エントラスト
  • 株式会社エボラブルアジア
  • 株式会社オークファン
  • 株式会社オリエントコーポレーション
  • 京セラコミュニケーションシステム株式会社
  • 株式会社クレディセゾン
  • 株式会社セディナ
  • ソネット・メディア・ネットワークス株式会社
  • ソフトバンクモバイル株式会社
  • 株式会社ベクトル
  • リーチローカル・ジャパン株式会社
  • 株式会社パソナ
  • 株式会社ビジョン
  • ヤフー株式会社
  • Facebook,Inc.
  • GMOインターネット株式会社
  • GMOクラウド株式会社
  • Google Inc.
  • KDDI株式会社
  • Twitter,Inc.

役員紹介

代表取締役社長 木村 裕紀
Yuki Kimura 代表取締役社長木村 裕紀
2005年5月 ブランディングテクノロジー株式会社 入社
2007年3月 ブランディングテクノロジー株式会社
常務取締役に就任
2009年4月 ブランディングテクノロジー株式会社
代表取締役社長に就任(現任、2018年11月に社名変更)
2015年5月 一般社団法人ブランド・プランナー協会 代表理事に就任(現在は理事)
  • VieTry Co.,Ltd. CHAIRMAN(現任、2018年11月に社名変更)
  • Branding Technology Asia Pte.,Ltd. 代表取締役(現任、2018年11月に社名変更)
  • 株式会社アザナ代表取締役会長(現任)
取締役 小川 悟
Satoru Ogawa 取締役小川 悟
2002年7月 ブランディングテクノロジー株式会社 入社
2009年4月 ブランディングテクノロジー株式会社
執行役員CS本部長に就任
2010年6月 ブランディングテクノロジー株式会社
取締役に就任(現任、2018年11月に社名変更)
2012年3月 VieTry Co.,Ltd. General Directorに就任(現任、2018年11月に社名変更)
取締役 野口 章
Akira Noguchi 取締役野口 章
2007年12月 ブランディングテクノロジー株式会社 入社
2017年4月 ブランディングテクノロジー株式会社
執行役員に就任
2018年4月 ブランディングテクノロジー株式会社
取締役に就任(現任、2018年11月に社名変更)

当社の事業案内

  • Brandブランド事業

    ブランド事業

    独自のフレームワークを軸に、中小企業様が抱える収益拡大課題(アウターブランディング)、人事育成課題(インナーブランディング)を統合的に解決します。

  • Digital Marketingデジタルマーケティング事業

    デジタルマーケティング事業

    累計450社を超える運用実績から培った集客・コンサルティングノウハウと人材力を武器に、デジタルマーケティング領域の課題を総合的に解決します。

  • Offshoreオフショア関連事業

    オフショア関連事業

    沖縄、ベトナム、シンガポールに拠点を設け、国内と同等のサービスを提供。アジアに事業所を持つ日系企業や現地企業との取引を拡大しています。

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